シリーズで綴ってきた「団塊オヤジの地域デビュー」もそろそろまとめが必要になった。リタイヤを迎えた団塊オヤジたちの地域デビューが思いの他ハードルが高いことを指摘した。一方で彼らを待ち受ける地域社会、とりわけ新興住宅街の地域組織も人材不足等の問題を抱え、団塊オヤジたちの円滑な地域デビューが期待されている現状を描いた。そして故郷を離れ新興住宅街に移り住んだ団塊オヤジたちが地域社会に戻るほかない年齢を迎えた今、あらためて「新たな故郷づくり」がテーマになるのではないかと問いかけた。まとめとなる今回は彼らが円滑な地域デビューを果たす上で地域組織の側でどのような対応が必要かを考えてみたい。
　リタイヤ・サラリーマンがすんなり地域活動に参加できない要因のひとつに情報不足がある。自分の住んでいる街にどんな地域組織があり、どんな活動をしているか、できれば各組織と活動内容の全体像を把握し、その中から自分に合った関心のある分野に参加してみたいというのが正直なところではないか。ところがそうした情報は意外と伝わらない。また知ったとしても、何かのきっかけがないと、シャイで不器用なリタイヤオヤジはなかなか踏み切れない。そこで地域組織の側の対応策のひとつとして毎年定期的に全組織が同一会場で一斉に合同説明会を開いてはどうだろう。もちろんそのためには事前に各組織間で綿密な打合せや共同パンフレットも必要となる。自治会の広報活動の協力も含め、全世帯への告知アナウンスも必要だ。結果的に組織間の連携も深まるのではないか。
　今ひとつの施策として専門知識や技術を通じた地域活動への参加の仕組みづくりを取り上げたい。防犯、安全・衛生、建築工事、環境対策、外部折衝、災害時対策等、地域生活を守る上で専門的な知識や技術が求められる場合が少なくない。広報活動や情報共有面でのITスキルも今後必要となる。一方で長年の現役生活で培われた知識・技術を持った団塊オヤジたちが一斉に地域に戻ろうとしている。彼らにとっても自身の技能が地域生活の場で活かされるなら老後のやりがいにも通じるのではないか。自治会が登録システム等で専門分野の知識・技能を持つ会員情報を蓄積し、必要に応じて自治会活動の支援をお願いできる体制ができないだろうか。
　最大のテーマは、自治会と他の地域組織の関係整備と基盤強化である。地域活動の要の組織でありながら、役員が毎年入替わる自治会に、長期的で抜本的な施策は求めがたいのが現状である。かなりの財政規模をもつ自治会では幹部役員の長期固定化は望ましくないことは否定できない。とは言え、任期１年で毎年入替わる現状が、住民の高齢化に伴う環境整備や災害対策等の抜本策の実施に無力であることも事実である。２年任期で最長４年程度の役員体制が望まれる。役員の半数ずつが交替する改選期のシフト制で運営の継続性を維持する方策の導入も考えられる。かといって１日も早く卒業したいと思っている現役役員に任期延長の議案提案は期待すべくもない。自治会を含め全地域組織の代表者が集まって、現状認識を共有化しながら改革ビジョンを検討するしか方法はないと思われる。各組織の活動の棲み分けやスケジュール調整、相互連携の在り方、住民向け広報活動の共同化やホームページ立上げによるIT化等のテーマも検討されなければならない。場合によっては課題別小委員会による検討が必要だ。移行手順も含めた改革のグランドデザインを策定し、各組織が協力し、連携しながら一斉に具体化に動き出すという流れが想定される。団塊オヤジたちがうまく地域デビューしたとしても、自治会をはじめとした地域組織が脆弱で矛盾を孕んだ不安定な基盤では、いずれ幻滅と退出を招かずにはおれない。