今日一日の多くの時間を老後生活のライフプランの見直し作業に費やした。リタイヤ後の生活には、少なくとも「健康」「生きがい」「経済基盤」の三点は欠かせない。６０歳の定年の数年前からそのことを意識していたし、それなりに準備もしてきた。そのうち「経済基盤」は、比較的実務的に対応可能なテーマである。定年１年前には各種の情報を取り入れながら自分なりの老後のライフプランを作成していた。ところが幸いにも３年間の再雇用という就業機会を得ることができた。そのため作成したライフプランは改善方向に大幅な修正を加えざるをえなくなった。今日の作業は３年前に作成したプランの、リタイヤ直後の現実を見据えた修正版作成ということになる。プラン自体はエクセルシートでシート参照等を駆使して変数部分のみを入れ替えることで自動計算できるフォーマットで作成していた。一からの作成のことを思えば大幅な省エネ作業であった。
　ライフプランの中心テーマは、夫婦の老後生活を賄えるだけの生活基盤がどうなっているかを明らかにすることである。そのためにはいくつかの与件の設定が必要となる。①夫婦それぞれの余命を何年とするか②毎月の生活費をいくら位と想定するか③旅行、住宅リフォーム、車の買い替え、子供たちへの援助、自分達の病気・介護費用等の特別支出をいくら位想定するか等である。
　①については、日本人の平均寿命である男７９歳、女８６歳の＋αを想定した。②については定年退職直前までつけていた家計簿データを参考に現役時代の直前の生活費の７０％と設定した。③についても「年１回の夫婦旅行」「後１回のリフォーム」「二回の車の買い替え」「医療保険給付とのバランスを考慮した病気介護費用」等を想定した。この与件設定によって老後の必要資金の大枠が試算できる。当然ながら３年前と較べて余命期間が短くなった分だけ必要資金は少なくなった。
　次にこの必要資金を賄えるだけの資金手当ができているかを点検することになる。まずは自己資金の点検である。銀行や郵便局等の定期預金と普通預金、保有株式の時価評価、生命保険や共済の満期返戻金、個人年金の受取総額等を洗いざらい点検する。この際、配偶者のヘソクリ等も自己申告してもらえるかどうかは日頃の夫婦関係が決め手となる。３年前と較べて３年間再雇用で大幅に給与ダウンしたものの尚現役であったことから自己資金はプラス効果となった。
　次は、夫婦合わせた公的年金額の試算である。この試算は少々厄介だ。６３歳以降の満額受給額、配偶者が６５歳になるまでの配偶者加算額、配偶者の６５歳以降の年金額、本人死亡後の配偶者の受給額等を個別に試算し積上げ計算する他はない。この試算は今後の受給総額であり３年前に較べ当然少なくなっている。
　以上の結果、私のライフプランは３年前からの改善効果も含め、現状では何とかやりくり可能な実態であると想定できた。もちろん頼りにならない政治家たちが治める我が国の施策である。いつ何時、税負担や社会保険料の大幅増や年金減額等の憂き目に遭うか知れたものではない。ゆめゆめ油断なく心して経済基盤の点検と安定に心がける必要がありそうだ。